こんにちは、シルバーとっぷの雲居 愛です！
「施設に入れたいけれど、種類が多すぎてどれを選べばいいかわからない」——そんなご相談をいただくことがとても多いです。特養・老健・サ高住・有料老人ホーム・グループホームと、施設の種類はたくさんありますが、それぞれ対象者・費用・サービス内容が大きく異なります。
この記事では、代表的な5種類の介護施設を比較表を交えながらわかりやすく解説します。「どの施設が合っているか」を考える際の参考にしていただければ幸いです。
介護施設の大きな分類：公的施設と民間施設
介護施設は大きく公的施設と民間施設に分けられます。
| 分類 | 主な施設 | 特徴 |
|---|---|---|
| 公的施設 | 特別養護老人ホーム（特養）、介護老人保健施設（老健）、介護医療院 | 費用が比較的低め、要介護認定が必要、待機期間が長い場合あり |
| 民間施設 | 有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）、グループホーム | 多様なサービス、費用幅が広い、比較的入居しやすい |
公的施設は費用が抑えられる一方で、待機期間が長いことが多いです。民間施設は入居しやすい反面、費用が施設ごとに大きく異なります。
（出典：厚生労働省「高齢者介護・自立支援」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/index.html）
特別養護老人ホーム（特養）
特別養護老人ホーム（略称：特養）は、公的介護保険施設の代表格です。要介護3以上の方が入居対象で、長期的・終身的な生活が可能です。
特徴
- 要介護3以上の方を対象（例外的に要介護1・2の方も特例入所あり）
- 公的な施設のため、費用が比較的低め
- 終身利用が可能（看取りに対応している施設も多い）
- 人気が高く、待機期間が数カ月〜数年になる場合がある
- 医療的処置の対応範囲は施設によって異なる
費用の目安
月額費用は目安として5万〜15万円程度とされることが多いです（居住費・食費・介護サービス費の合計）。所得・資産に応じた「特定入所者介護サービス費（補足給付）」の軽減制度が利用できる場合があります。
「特養への申し込みは早めに」とよくいわれます。ご家族から聞いた話では、申し込み後2年以上待ったというケースも珍しくないようです。他の施設を利用しながら待機することも一般的です。
介護老人保健施設（老健）
介護老人保健施設（略称：老健）は、病院から自宅への復帰を目指すリハビリ中心の施設です。医療と介護の両方のサービスが受けられます。
特徴
- 要介護1以上の方が対象
- 在宅復帰を目標とした短〜中期的な入所が基本（原則3〜6カ月程度）
- 理学療法士・作業療法士によるリハビリが受けられる
- 医師が常駐し、医療的管理が行われる
- 長期入所には向かない場合がある
費用の目安
月額費用は目安として8万〜15万円程度とされることが多いです。特養と同様に補足給付制度の対象となる場合があります。
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
サービス付き高齢者向け住宅（略称：サ高住）は、見守りと生活相談サービスが付いた賃貸住宅です。介護施設というよりも「住宅」の位置づけで、要支援から要介護の幅広い方が利用できます。
特徴
- 60歳以上または要介護・要支援認定を受けた方が対象（施設による）
- 安否確認・生活相談サービスが必須
- 介護サービスは外部の事業者から別途契約する形が多い
- バリアフリー設備が整っている
- 終身利用できる施設もあるが、重度化した場合は転居が必要になることもある
費用の目安
月額費用は目安として10万〜25万円程度と幅があります。家賃・共益費・サービス費の合計で、介護サービスは別途加算されます。
有料老人ホーム
有料老人ホームは民間事業者が運営する施設で、介護付き・住宅型・健康型の3種類があります。
介護付き有料老人ホーム
施設スタッフが介護サービスを提供します。要介護度が高くなっても継続入居できる施設が多く、看取りにも対応している場合があります。入居一時金が発生する施設もあります。
住宅型有料老人ホーム
生活支援サービスが付いた施設で、介護が必要になった場合は外部サービスを利用します。自立から要介護まで幅広く受け入れていることが多いです。
費用の目安
施設によって大きく異なりますが、月額費用は目安として15万〜40万円程度の施設が多いです。入居一時金がかかる施設（数十万円〜数百万円）と、入居一時金がゼロの月額制の施設があります。
わたしが担当させていただいたお客様で、有料老人ホームを検討されたご家族が「入居一時金の有無と、月額の合計で比べると施設ごとにかなり差があった」とおっしゃっていました。長期利用を前提に、総費用でのシミュレーションをおすすめします。
グループホーム（認知症対応型共同生活介護）
グループホームは、認知症の方が少人数（5〜9人程度）で共同生活を送る施設です。認知症ケアに特化した専門的なサポートが受けられます。
特徴
- 要支援2以上で認知症の診断を受けた方が対象
- 少人数で家庭的な雰囲気の中で生活できる
- 施設のある市区町村に住民票が必要（地域密着型サービス）
- 終身利用できる場合もあるが、医療依存度が高くなると転居が必要になることもある
費用の目安
月額費用は目安として15万〜20万円程度とされることが多いです。
5施設の比較表
| 施設名 | 対象者 | 月額費用目安 | 終身利用 | 入居一時金 | リハビリ |
|---|---|---|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム（特養） | 要介護3以上 | 5〜15万円程度 | ○ | なし | △ |
| 介護老人保健施設（老健） | 要介護1以上 | 8〜15万円程度 | ×（原則） | なし | ◎ |
| サービス付き高齢者向け住宅 | 60歳以上等 | 10〜25万円程度 | △ | なし（月額制多） | △ |
| 有料老人ホーム（介護付き） | 要介護度による | 15〜40万円程度 | ○（施設による） | あり（施設による） | ○ |
| グループホーム | 要支援2以上＋認知症 | 15〜20万円程度 | △ | あり（施設による） | △ |
※費用はあくまでも一般的な目安です。施設・地域・介護度によって大きく異なります。
（出典：厚生労働省「介護保険制度の概要」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000213177.html）
施設の選び方のポイント
施設選びでは、以下のポイントを参考にしてみてください。
- 要介護度と身体・認知の状態：現在の状態だけでなく、今後の変化も考慮して選びましょう。
- 医療的ケアの必要性：胃ろう・気管切開などの医療処置が必要な場合は、対応できる施設が限られます。
- 終身利用の希望：「できるだけ転居したくない」という場合は、終身利用が可能かどうかを確認しましょう。
- 費用の総額：月額だけでなく入居一時金も含めた総費用でシミュレーションしましょう。
- 立地・面会のしやすさ：ご家族が通いやすい場所かどうかも重要です。
- 実際に見学する：パンフレットや口コミだけでなく、必ず見学して施設の雰囲気を確認しましょう。
よくあるご質問
参考にした情報
- 厚生労働省「介護保険制度の概要」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000213177.html （2026年5月時点）
- 厚生労働省「高齢者介護・自立支援」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/index.html （2026年5月時点）
- 国土交通省「サービス付き高齢者向け住宅情報提供システム」 https://www.satsuki-jutaku.jp/ （2026年5月時点）
まとめ
- 特養：要介護3以上・費用低め・終身可・待機あり
- 老健：リハビリ中心・在宅復帰を目標・原則短〜中期
- サ高住：住宅型・介護サービスは外部利用・幅広い対象
- 有料老人ホーム：多様なサービス・費用幅大きい・終身対応施設もある
- グループホーム：認知症の方向け・少人数・地域密着型
- 施設選びは要介護度・医療ニーズ・費用・立地を総合的に検討
- 必ず見学して実際の雰囲気を確認しましょう
施設選びは一度決めたら終わりではなく、状況に応じて見直すことも大切です。わからないことがあれば、担当のケアマネージャーさんや地域包括支援センターへご相談ください。
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※本記事の情報は2026年時点のものです。費用等は施設・地域により異なります。最新情報は各施設または厚生労働省にご確認ください。
