ケアマネージャーと福祉用具レンタルの関係|スムーズな連携方法

こんにちは、シルバーとっぷの雲居 愛です!

「ケアマネージャーさんに福祉用具のことを相談したいけれど、どう伝えればいいかわからない」というお声を、ご家族の方からよくいただきます。

ケアマネージャー(介護支援専門員)は、介護保険サービスの全体を調整する大切な存在です。福祉用具レンタルも、ケアプランに位置付けられることでサービスが開始になります。でも、ケアマネージャーさんとのやりとりに戸惑われるご家族は少なくありません。

この記事では、ケアプランに福祉用具レンタルが組み込まれる流れと、ご家族側が知っておくと役立つコミュニケーションのポイントをお伝えします。

ケアプランにおける福祉用具レンタルの位置付け

介護保険の福祉用具レンタルは、ケアマネージャーが作成するケアプランに組み込まれることで初めて給付対象になります。ご家族や本人が「この用具を借りたい」と思っても、ケアプランへの位置付けなしに介護保険を使ってレンタルすることはできません。

ケアプランとは、ご本人の目標や生活状況に合わせて「どのサービスをどのように使うか」をまとめた計画書です。福祉用具レンタルはその中の一つのサービスとして位置付けられます。
(出典:厚生労働省「介護保険制度の概要」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000213177.html)

具体的な流れは以下のとおりです。

  1. ご本人・ご家族がケアマネージャーに「福祉用具が必要」と伝える
  2. ケアマネージャーが必要性を確認しケアプランに盛り込む
  3. サービス担当者会議でサービス内容を確認・調整する
  4. 福祉用具専門相談員が訪問し、用具の選定・貸与計画を作成する
  5. 用具を搬入・使用開始

このように、ケアマネージャーは福祉用具レンタルを含む介護保険サービス全体のコーディネーター的な役割を担っています。

ケアマネージャーへの伝え方のコツ

「なんとなく不便そう」という感覚でも、ケアマネージャーさんに伝える価値があります。ただ、伝え方を工夫すると、よりスムーズにケアプランへ反映してもらいやすくなります。

伝える内容を整理するポイント

伝えるべき内容 具体例
困っている場面 「トイレへの移動のときに壁につかまっている」
いつ起きているか 「夜中に1〜2回トイレに起きるが、その都度支えが必要」
本人の意向 「できるだけ自分でトイレに行きたいと言っている」
家族の介助の状況 「夜間の介助で睡眠が十分に取れていない」
住環境の情報 「廊下が狭く、車椅子が通りにくい」

「ベッドを借りたい」とサービス名だけで伝えるよりも、生活の場面や困りごとをセットで伝えると、ケアマネージャーさんも必要性を判断しやすくなります。

相談のタイミング

  • 定期モニタリング訪問時(月1回程度が多い):日頃の変化を伝えるよい機会です
  • 退院前カンファレンス後:退院後の生活に必要な用具について相談しやすい場面です
  • 状態が急に変わったとき:転倒や骨折後など、すぐに相談することをおすすめします

(出典:厚生労働省「介護保険サービス」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/index.html)

サービス担当者会議の流れ

ケアプランを作成・変更する際には、サービス担当者会議が開かれることがあります。これは、ケアマネージャーを中心に、医師・訪問介護員・福祉用具専門相談員・ご家族などが集まり、サービス内容を確認・調整する会議です。

参加者の例

  • ケアマネージャー(司会進行)
  • 本人・ご家族
  • 訪問介護員(ホームヘルパー)
  • 訪問看護師(必要に応じて)
  • 福祉用具専門相談員
  • 主治医(書面参加の場合も)

会議での福祉用具の確認事項

  • どの品目が必要か、その理由と目的
  • 現在の身体状況・住環境との適合
  • 安全な使用のための注意点
  • 利用頻度・使用方法の確認

ご家族が参加する場合は、日頃の様子や困りごとを率直にお伝えいただけると、より実情に合ったサービス調整につながります。会議はおおむね30分〜1時間程度で行われることが多いです。

家族側が事前に準備すべき情報

ケアマネージャーへの相談をスムーズに進めるために、事前に以下の情報を整理しておくと役立つことがあります。

準備しておくと役立つ情報リスト

  • 介護保険証・被保険者番号:サービス申請時に必要です
  • 負担割合証:自己負担の割合が記載されています
  • 主治医の連絡先・医療機関名:担当者会議で医師に意見を求めることがあります
  • 住居の間取り図(おおよそでも可):福祉用具の設置場所の確認に役立ちます
  • 一日の生活スケジュール:どの場面で困っているかを具体的に説明できます
  • 本人が気になっている用具の名前:見聞きした品目名があれば共有してください

これらをすべて揃えなければいけないわけではありません。「こんなことに困っている」という具体的なお話があれば、残りはケアマネージャーさんが一緒に整理してくれることが多いです。

ケアマネ変更のタイミングと方法

担当のケアマネージャーとのコミュニケーションがうまくいかないと感じた場合、変更を検討することもできます。ケアマネージャーの変更に理由や制限はなく、利用者側の意向で変更することができます

変更を検討する状況の例

  • 相談しても提案がなく、困りごとが放置されている
  • 連絡がとりにくく、モニタリング訪問が滞っている
  • 意向が十分に聞いてもらえないと感じる
  • 担当ケアマネージャーが退職・異動になった

変更の手順

  1. 新しい担当ケアマネージャーを探す(地域包括支援センターへの相談が一般的です)
  2. 現在の居宅介護支援事業所に変更の意向を伝える
  3. 新しい事業所と契約する
  4. 新しいケアマネージャーにこれまでの経緯を引き継いでもらう

変更後もサービスはそのまま継続できることが多く、急に全部ゼロからやり直しになるわけではありません。ただし、ケアプランの再作成が必要になりますので、新しい担当者と丁寧に話し合いを重ねることが大切です。

現場から:連携がうまくいったケース

以前、ある在宅のお客様のご家族から「本人が転びそうで夜中も不安で眠れない」とお話しいただいたことがありました。ご家族がその困りごとをケアマネージャーさんに伝えてくださり、担当者会議の場でわたしも状況を共有することができました。

その結果、手すりの追加設置と夜間の照明の配置見直しを合わせて提案でき、「これで少し安心して眠れます」とおっしゃっていただけたことがあります。ケアマネージャーさんとのやりとりを通じて、ご家族の言葉がサービスにしっかり反映されたケースでした。

よくあるご質問

Q
ケアマネージャーは自分で選べますか?
A
はい、選べます。地域包括支援センターや市区町村窓口に相談すると、地域の居宅介護支援事業所の一覧を案内してもらえます。
Q
ケアマネージャーへの相談は費用がかかりますか?
A
要介護認定を受けている方のケアマネジメント(居宅介護支援)は、介護保険から全額給付されます。ご本人・ご家族の自己負担は原則かかりません。
Q
ケアマネージャーに福祉用具の知識があるかどうか心配です。
A
ケアマネージャーは介護サービス全般の調整役です。福祉用具の詳細な知識は福祉用具専門相談員が担いますので、ケアマネージャーに「福祉用具専門相談員と話したい」とお伝えいただければ連携してもらえます。
Q
サービス担当者会議に出席しなければなりませんか?
A
出席できない場合は書面での意見提出や電話での確認で代替されることもあります。ただ、可能であれば出席していただくほうが、ご本人の意向が反映されやすいです。
Q
福祉用具の種類や機種はケアマネージャーが決めるのですか?
A
福祉用具の具体的な選定は、福祉用具専門相談員が身体状況・住環境を確認した上でご提案します。ケアマネージャーはケアプランへの位置付けを担い、役割が分担されています。
Q
ケアプランは一度作ったら変えられませんか?
A
いいえ、変更できます。状態が変わったとき、生活環境が変わったときなど、適宜見直しが行われます。気になることがあればケアマネージャーにすぐ相談しましょう。
Q
要介護認定を受けていない家族でも、ケアマネージャーに相談できますか?
A
要介護認定を受けていない場合は、地域包括支援センターが相談窓口になります。認定申請の手続きも一緒に案内してもらえます。

参考にした情報

まとめ

  • 福祉用具レンタルはケアプランへの位置付けがあってはじめて介護保険の給付対象になる
  • ケアマネージャーへの相談は「困っている場面+本人の意向」をセットで伝えるとスムーズ
  • サービス担当者会議はサービス全体を確認・調整する大切な場であり、できるだけ参加するのがおすすめ
  • 事前に介護保険証・負担割合証・住環境の情報などを整理しておくと連携しやすい
  • 担当ケアマネージャーの変更は利用者側の意向で行える
  • 福祉用具の具体的な選定は福祉用具専門相談員が担うので、連携を活用してほしい

ケアマネージャーさんとの連携をうまく活用することで、福祉用具のレンタルもずっとスムーズに進みます。少しでも気になることがあれば、まずお声がけください。

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※本記事の情報は2026年時点のものです。最新の制度内容は厚生労働省または各自治体にご確認ください。

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